ジェトロ職員も使う大人気のデスクサイドマニュアル
海外ビジネス担当者が「ちょっと調べたい」という時に役立つ、様々な情報を盛り込んだ便利な本です。
貿
易実務の基本事項や用語集のほか、世界各国・地域の概要や通貨単位、時差、各国の祝祭日、国際ビジネス関連機関・団体の連絡先などを掲載
した、ジェトロの人気シリーズ最新刊。
元々は、ジェトロ（日本貿易振興機構）の職員が貿易相談業務や様々な貿易振興事業の参考資料として、作成・利用していた資料でしたが、「ウチにも欲しい」
というご要望が多かったために、販売することにしたという、面白い経緯を持つ本です。2008年版は、データを全てアップデートしただけでなく、新コー
ナーとして貿易Q&Aや、貿易実務書類、貿易実務英語などの希望の多かった項目を付け加え、より便利になりました。
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食の安全・安心と生理機能性を追求！
創刊以来50年、食品製造業者の日常業務にすぐに役
立つ情報の発信を編集方針に掲げてきました。平易な言葉で、わかりやすい解説を心がけています。食の安全・安心を確保するにはどうすればよいか、単なる解
説にとどまらず、その具体的な手法を示しています。また、生理機能性のある様々な食品素材を取り上げ、各種食品への応用について解説しています。
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1933年（昭和8年）創刊の経済誌です。丹念な取材に基いた情報で、長年の信頼を得てきました。
投資情報とともに、産業・企業の分析記事に定評があり、読者は投資家・企業経営者・アナリストなどが中心です。
月4回水曜日付けで専門紙ならではのニュースをお届けします
地球環境時代の確かな情報源として幅広いジャンルからタイムリーなニュースを提供
『環境
新聞』は、1965年創刊のわが国唯一大判の環境総合専門紙です。今年は7月に北海道洞爺湖サミットが開催され、温室効果ガスの削減に向けたポスト京都の
国際的な枠組みが話し合われました。
近年急速に発展している環境ビジネスは全産業に裾野を広げ、環境省の将来予測によれば、2010年には47兆円にまで拡大する見通しとなっています。この
時代だからこそ、環境に関する確かな目を持った記者が伝える情報が重要になっています。大気・水質・土壌等の汚染防止及び浄化、新エネ、省エネ、バイオマ
ス、環境配慮型製品及び素材開発、化学物質管理、廃棄物処理などのビジネスの根幹に環境経営を見据え、資源循環の思想やＲe（再生）ビジネスの視点を意識
した紙面構成となっています。
米ダウ・ジョーンズ社発行の週刊投資情報誌「バロンズ」を抜粋・要約した日本語版。投資家必携のレポート
権威ある海外メディアの視点で、週明けの東京市場に影響を与える分析記事も充実。
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ズ誌とは、ダウ・ジョーンズ社が発行する米国で最も著名な投資週刊誌です。バロンズの発行部数は約５０万部、金融業界人と投資家の必読誌です。個人が自前
で資産運用に深く関与する米国人。米国東部では、週末に投資家がコーヒー片手に分厚いニューヨーク・タイムズ紙と共にバロンズ誌を通して情報収集に努めて
います。『バロンズ拾い読み』とは、そんなバロンズの中から日本の投資家にも役立つような情報を日本語で抜粋・要約したレポートです。
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ジェトロセンサーはグローバルなヒト・モノ・カネの流れ、世
界各地の産業動向や貿易・投資環境の変化、ライフスタイルの変化など、新たな動きをリアルタイムでお届けしています。また中国や東南アジアはもちろん、他
誌では取り上げない国・地域の現地情報も紹介。未開拓市場にスポットを当てた貴重な情報も満載です。さらに、製造業、サービス産業、コンテンツ産業、無形
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日本のM&Aデータの集大成
1985年～2007年までの23年間の日本企業のM&A全データ約2万6000件を一挙掲載
レ
コフは、２００７年１２月で創立20周年を迎えました。これを記念して、特別記念号「日本企業のM&Aデータブック1985～2007」を発行い
たしました。①．1985年から2007年までの23年間の日本企業のM＆A全データ約2万６０００件。
②．上場企業同士の合併、事業譲渡、外国企業による日本の上場企業の買収データ。 ③．MBO、TOBのM＆Aデータなど。
④．1985年から2007年の金額上位100社ランキング、M＆A統計とグラフなどを掲載。
⑤．Ｍ＆Ａの実務家はもちろん、企業で経営に携わる方々や研究者、政策担当者、教育関係者、Ｍ＆Ａ業務入門者の必需品です。約2100ページ
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職業性疾患・疫学リサーチセンターの季刊誌『社会労働衛生』は、労働者の健康を守る労働衛生、社会医学、社会科学を中心に、研究者、活動家、労働者の寄稿を下に企画・構成しています。
季
刊誌『社会労働衛生』刊行を通して、職業性疾患・疫学リサーチセンターでは、労働者に関わる労働と健康のあらゆる問題、特に、労働者が直面する職業性疾病
や健康に関わる問題解決にむけ、労働衛生、社会医学、社会科学的な調査研究活動を行い、情報を提供するとともに、支援相談活動、労働安全衛生の普及啓蒙活
動および教育活動を実施することで、広く労働者の福祉の実現と精神、身体、社会的健全で安全な労働生活の実現に寄与しています。
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